SIerにシステム開発や刷新の相談をする前に、自社内で整理しておくべきことがある。整理したうえで相談に臨む企業と、そうでない企業とでは、同じ予算をかけても固まる要件の精度が違う。要件の精度が違えば、最終的なアウトプットの質が変わる。この記事では、システム開発の相談前に自社で整理しておくべき3つのポイントを整理する。1. 「今のシステムが何をやっているか」を自分たちの言葉で語れる状態を作るSIerとのヒアリングで非常に時間がかかるのが、「今のシステムの説明」だ。設計書を持ってきても一目見るだけで全体像が伝わるスキーマはない。担当者によって説明の調子も粒度もばらつく。最初に整理すべきは、主要な業務プロセスとシステムの対応関係だ。「この業務は、システムのこの機能が対応している」という対応関係が自分たちの言葉で語れる状態は、ヒアリングの質が根本的に変わる。SIer側から見ると、この対応関係が説明できる発注側とそうでない発注側は、要件定義の最初から選り分けてわかる。2. 「誰が何を知っているか」の地図を作るSIerとのヒアリングに出る人物が、システムの全容を知っているとは限らない。山田は小売側の業務は詳しいがシステムの技術的な部分は弱い、鈴木はインフラ周りは知っているが業務要件は詳しくない、前任者から引き継いだ山田はシステム全体の経緯を知っているがまだ着任したばかり——こういった状況が現場の実態だ。「誰が何を知っているか」の地図がないままヒアリングに臨むと、SIerは誤った人物に話を聴くことになるか、資料を受け取っても「これは誤った内容が含まれているかも」と後になって気づく構造に陥ることがある。誰が何を知っているかを内部で把握することで、ヒアリングの橋渡しがスムーズになる。3. 「相談したい範囲」を事前に握る「システムを刷新したい」だけではSIerに相談ができない。「店舗の在庫管理と基幹システムの連携部分だけを先に対応したい」のか、「次の期に全体を置き換えたい」のか、「まず調査だけしてほしい」のか。相談する内容の範囲とスコープが確定していると、SIerからの提案の精度が変わる。逆に言うと、範囲がぼんやりしたまま相談に行くと、SIer側で範囲を定義することになる。ベンダーに範囲定義を任せる構造は、隣接業務への影響やコストの精度が落ちる原因の一つだ。整理してから相談することの意味上記の3つが揃っている企業は、SIerとのヒアリングの質が変わる。具体的な語りで要件を伝えられると、SIer側も局所探索ではなく全体構造を踏まえた提案ができる。「同じ予算でもっと良いものができる」というのは、抽象的な言い方ではなく、実際に起きることだ。残念ながら、整理前後で比較する機会はなかなか来ない。その差は、プロジェクト後半のコストや指摘対応の件数として出てくることが多い。あわせて読まれています：要件定義が迷走する本当の理由現行調査でよく見る5つのパターン外部ベンダーに依存しすぎると何が起きるのかSIerへの相談前に自社の現状を先に整理したい場合は、現行調査サービスからご相談ください。